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株取引の基礎知識

貸借銘柄

2016/03/08

貸借銘柄とは

制度信用取引で空売り(信用売り)が可能な銘柄のことを貸借銘柄(たいしゃくめいがら)と呼びます。反対に空売りができない銘柄のことを非貸借銘柄といいます。該当銘柄が貸借銘柄かどうかは、トレードツールや証券会社のサイトから確認することができます。

 

空売りができれば下落でも利益を出すことができますし、買いポジションのリスクヘッジとして売りポジションを持つこともできるので戦略の幅が広がります。しかし、空売りの損失額は株価が上げ続ければ無限大に膨らんでいきますので注意しておきましょう。

空売りのリスクについては信用取引のメリットとデメリットのページに詳しく記載してあります。

 

空売りができる非貸借銘柄

一般信用取引を使って非貸借銘柄でも空売りすることができる証券会社もあります。主な取扱証券会社は、カブドットコム証券、SBI証券、松井証券、大和証券です。

一日信用取引で空売りができる、SBI証券のHYPER空売りや、松井証券のプレミアム空売りは、他の証券会社にはない銘柄を取扱っています。しかし、別途手数料がかかりますのでご注意ください。

 

また、大株主など既存株主から株券を借りてくれば非貸借銘柄でも空売りすることができます。証券会社の売買部門や外国人投資家などはこの方法を使って、空売りをしていることがあります。この方法を個人投資家がすることは困難です。ですので、非貸借銘柄を売買するのは個人投資家にとって少し不利であると言えます。どちらかといえば、全ての人が空売りできる貸借銘柄のほうが公平な取引ができ、値動きも妥当なものになりやすくなっています。

 

新規売りができなくなることもある

貸借銘柄でも新規の空売り注文が禁止されてできなくなってしまうことがあります。空売り注文がたくさん入り、株不足に陥った場合や株不足になりそうな場合は、空売り注文自体を禁止にされてしまうことがあります。このことを新規売り停止措置と呼び、同時に現引きも停止にされることが多く、これらの措置をあわせて売り禁と呼びます。

売り禁について詳しく知りたい方は別ページをご覧ください。

 

自由に売っていいわけではない

貸借銘柄では空売り注文を出すことができますが、いつでも自由に空売り注文を出していいわけではありません。過度な下落を防ぐため、東京証券取引所では空売り規制を行う場合があります。空売り規制は銘柄ごとに実施されますので、売買する際にチェックしておく必要があります。大抵の場合は、違反になる注文は証券会社が弾いてくれるので心配は要りません。

空売り規制については別ページをご覧ください。

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