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証券会社選び

株式投資にかかる手数料や費用まとめ

株式投資を始めるには

株式投資を始めるためには、証券会社に口座を開く必要があります。個人投資家は証券会社を通じて株の取引をすることができます。

株の取引には売買手数料がかかり、その他にも名義書き換え料や、移管手数料などのコストが発生する場合があります。

 

 

株取引に係わるコスト

発生しうる主なコスト一覧

  1. 売買手数料
  2. 金利
  3. 貸株料
  4. 品貸料(逆日歩)
  5. 建玉管理費
  6. 名義書き換え料
  7. 配当調整金
  8. 移管手数料
  9. 口座管理手数料
  10. 取引ツール使用料
現物取引 信用買い 信用売り
売買手数料
金利 × ×
貸株料 × ×
品貸料(逆日歩) × ×
建玉管理費 ×
名義書き換え料 × ×
配当調整金 × ×
移管手数料 × ×
口座管理手数料
取引ツール使用料

※○はコストがかかる可能性があることを示し、×はコストがかかる可能性が全くないことを示しています。
※口座管理手数料は証券会社によって異なります。
※取引ツールは使用しなくても売買することができます。

 

売買手数料

株を買ったり売ったりする際に、証券会社に対して売買委託手数料の支払いが発生します。手数料形態は証券会社によって異なりますので、コストを抑えるためにも証券会社選びはとても重要です。インターネット証券会社を利用することで売買手数料を大きく抑えることができるので覚えておきましょう。

株式投資にかかわるコストのほとんどが、この売買手数料になります。

 

金利

信用取引を行うと金利がかかってきます。信用買いは証券会社からお金を借りて買い注文を行うので、その借りたお金に対して金利が発生します。

金利は買ったり売ったりする際にかかるのではなく、ポジションの保有日数に対してかかってきます。例えば、金利が年利2%の証券会社で100万円分の信用買いポジションを3日間持っていた場合は、1,000,000×0.02×(3/365)と計算でき、約164円の金利を支払うことになります。

日計り取引(デイトレード)をした際には1日分の金利が発生します。

信用取引に関して詳しく知りたい方は別ページをご覧ください。

 

貸株料

貸株料は証券会社から株を借りるときに支払う費用です。信用売り(空売り)をした時に発生します。

計算方法は、前項の金利と同じです。こちらもポジションの保有日数に応じてかかるコストが増減します。

 

品貸料(逆日歩)

市場で株券が不足すると、信用売り(空売り)をしている人に対して品貸料(逆日歩)が発生する場合があります。品貸料は買い方(信用買いをしている人)に対して支払われます。

逆日歩はポジションを翌日に持ち越した際に発生する可能性があり、日計り取引(デイトレード)では絶対に発生しません。

逆日歩についての詳しい内容は別ページをご覧ください。

 

建玉管理費

建玉管理費は信用取引の新規建約定日から1ヶ月ごとに発生します。証券会社ごとに費用が異なりますが、ネット証券では1株当たり10銭となっている証券会社が多いようです。費用の上限が決まっている証券会社もありますが、青天井で費用が膨らむ証券会社もありますので注意が必要です。

建玉管理費は、信用管理費、事務管理費など名称が異なる場合があります。

 

名義書き換え料

信用買いのポジションを権利日またぎで保有している場合に発生します。費用は証券会社ごとに異なりますが、保有している売買単位に対して乗算でかかってくるケースが多くなっています。こちらも費用の上限が決まっていない証券会社があり、ポジションが大きい場合には膨大な費用が発生する場合がありますので注意が必要です。

権利日などの詳しい解説は別ページをご覧ください。

 

配当調整金

信用売り(空売り)のポジションを権利日またぎで保有している場合に発生します。発生する金額は、売りポジションを持っている企業が出している配当金額などによって異なります。

詳しくは配当金や株主優待について解説しているページをご覧ください。

 

移管手数料

保有している現物株を他の証券会社に移管するときに発生する手数料です。証券会社によっては無料で移管手続きを行えるところもあります。

 

口座管理手数料

口座を持っているだけで発生する手数料です。現在ではほぼ全ての証券会社で口座管理手数料が無料になっています。当サイトで紹介している証券会社はすべて、口座管理手数料が無料です。

 

取引ツール使用料

証券会社は、株価情報などを得ながら簡単に取引できる有料ツール(一部無料)を提供しています。利用しなくても株の売買自体は証券会社のホームページから行えます。

 

その他

その他にかかるコストとしては、単元未満株買い取り手数料や、特別空売り手数料、証明書発行手数料、情報ツール使用料など、証券会社特有のコストもあります。

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